本来、ビジネスの上での判断は、合理的にすべきことです。ところが、「何を言われたか」「何を考えなければならないか」より先に、「誰に言われたか」が優先され、さらに感情が優先される人がいます。わかっているのに改善できない人もいます。こういう人は、組織の中で生きていくのは、かなり厳しいと思います。メンタルの問題だと言いたくなりますが、もう少し掘り下げてみると、認知、感情の制御、そして責任に対する姿勢が、複雑に絡んでいるように思います。
「何を言われたか」より「誰に言われたか」
たとえば、上司から業務上の問題点を指摘されたとします。合理的に考える人は、まず、指摘された内容は事実なのか、その指摘に合理性はあるのか、自分の認識や行動に問題はなかったのか、改善すればどんな利益が生まれるのか、を考えます。
ところが、感情が先行する人は、思考の順序が違います。「なんであいつに言われなあかんねん」「お前だってできてへんやろ」「そもそも、あいつのことが気に入らん」。こうなると、問題を解決するための指摘が、自尊心を傷つける攻撃として処理されてしまいます。結果として、問題そのものが置き去りになります。
もちろん、「誰が言ったか」が常に無関係なわけではありません。発言者の専門性や利害関係、過去の信頼性は、情報を評価するうえで意味があります。問題は、そうした合理的な評価ではなく、好き嫌いや反発心によって、発言内容の正当性まで否定してしまうことです。
本当に厄介なのは、わかっているのに改善できない人
人間ですから、感情的になること自体は仕方がありません。腹が立つこともあれば、納得できないこともあります。問題はその後です。成熟した人は、「腹は立つけど、言われていることは正しいな」と、考え直すことができます。感情と判断を切り離せるのです。
一方で、問題を抱える人には、指摘される、不快になる、自己防衛する、反論や責任転嫁をする、問題が解決しない、また指摘される、という循環が起こりやすくなります。さらに厄介なのは、本人が問題をある程度認識している場合です。「自分は感情的になりやすい」「言われていることはわかっている」「直さないといけないとは思っている」。そこまでわかっていて、行動が変わらない。これは、知識や理解力の不足では説明できません。理解する能力と、自分の行動を制御する能力は、別物だからです。
『論語』には、「過ちて改めざる、これを過ちという」という言葉があります。過ちを犯すこと自体より、過ちに気づきながら改めないことの方が、よほど問題だ、という意味です。組織が評価するのは、最終的には理解の深さではなく、行動と結果です。「わかっています」を何度繰り返しても、行動が変わらなければ、組織にとって問題は解決していません。ちなみに、「来週からダイエットする」を何年も言い続けている人は、わかっているのに改善できない人の、代表格です。
メンタルを変えなくても、行動は変えられる
では、メンタルを改善するしかないのか。私は、少し違う見方をしています。精神的な成熟や、感情の制御能力を高める、という意味でなら、方向性には同意します。ただ、改善の方法はそれだけではありません。感情が先に生じること自体を、完全に止めるのは難しい。でも、感情が生じたあと、どう行動するかは、訓練できます。
たとえば、指摘を受けたとき、その場で反論するのではなく、まず指摘の内容を、事実と解釈に分けて整理する。反論する場合でも、相手の人格や過去の失敗を持ち出さず、指摘された論点に限って説明する。こうした行動を習慣にすれば、感情に支配される頻度は減らせます。認知行動療法でも、自動的に生じる考え方に気づき、それへの反応を変えるアプローチが使われています。性格そのものを作り替えなくても、行動は改善できる可能性があるのです。ただし、大きな条件があります。本人に、自分の反応を変えようとする意思があること。これがなければ、周囲がどれだけ説明しても、改善は難しいです。
組織にとって最も危険なのは、能力不足ではなく改善不能
経営者として、重要な判断基準になると思うのは、ここです。能力が不足している人は、教育すれば成長する可能性があります。知識が不足している人は、学習すれば補えます。経験が不足している人は、経験を積めばいい。しかし、問題を指摘されるたびに感情的に反発し、行動を修正しようとしない人は、教育しようとしても反発し、指導しようとしても論点をずらし、改善を求めても責任を転嫁します。これでは、組織として打てる手が限られてしまいます。
しかも、こうした行動は本人だけの問題で終わりません。周囲が、その人に指摘することを避け始めます。「言うても無駄や」「また面倒なことになる」「関わらん方がええ」。そうなった瞬間、組織内の健全なコミュニケーションが失われ始めます。以前書いた「プラスは足し算、マイナスは掛け算で組織に効いてくる」という話とも、つながります。論点が「問題をどうするか」から「誰に責任があるか」にすり替わる、「『雇ったのはあなたですよね』と言う管理職」の話も、根っこは同じだと思います。
評価の三つの軸:能力、思考、姿勢
ただし、注意すべきこともあります。感情的な反応と、不合理な反応は、必ずしも同じではありません。上司の指摘が不合理だったり、指導方法に問題があったりする場合、部下が反発することに、正当な理由があるかもしれません。逆に、感情を表に出さない人が、合理的に判断しているとも限りません。冷静な態度で責任転嫁をする人もいれば、理路整然と論点をずらす人もいます。評価すべきなのは、感情の強さではなく、指摘を受けたあと、事実に向き合い、必要に応じて自分の考えや行動を修正できるかどうかです。
そう考えると、組織における人材評価には、少なくとも三つの軸があります。
- 能力:仕事を遂行するための知識、技術、経験
- 思考:事実を整理し、合理的に判断する力
- 姿勢:自分の誤りを認め、行動を修正しようとする意思
この三つのうち、特に重要なのが三つ目だと思います。能力が高くても、姿勢に問題があれば、組織に悪影響を及ぼします。思考力が高くても、それを自己正当化に使ってしまえば、問題解決にはつながりません。反対に、今は能力が低くても、自分の問題を認めて改善できる人は成長します。能力の不足は教育で、思考の不足は学習で補えますが、改善する意思の不足は、他人が代わりに補うことはできません。
「自分が正しいこと」と「組織が良くなること」
最終的には、「自分が正しいこと」と「組織が良くなること」の、どちらを優先するのか、という問題だと思います。自分の誤りを認めることで組織が改善するなら、それを選べるか。気に入らない相手の意見でも、合理的であれば採用できるか。自分の立場が悪くなっても、事実を事実として認められるか。こうした行動ができる人は、組織の中で信頼されます。逆に、自分の正当性を守るために、事実を曲げ、論点をずらし、責任を転嫁する人は、長期的には信頼を失います。
組織に適応できない人とは、感情を持つ人ではありません。自分の感情を、事実や合理性よりも優先し続け、その結果を修正できない人です。そして、経営者としては、もう一段階踏み込む必要があります。本人が変わる可能性を信じることと、本人が変わるまで組織に損失を負わせ続けることは、まったく別の話だからです。適切な指摘、改善の機会、評価基準を用意したうえで、それでも行動が変わらないなら、役割や配置を見直す判断も必要になります。
最後に、一つ問いを残しておきます。「自分の問題点を理解しているのに改善できない人」と、「そもそも自分に問題があることを認めない人」では、どちらが組織にとって厄介でしょうか。似ているようで、組織としての対処は、かなり違うと思っています。
ちなみに、ここまで偉そうに書いた私にも、明日の朝、このブログの予約投稿の日付設定を間違えない自信だけは、まだありません。
